簿記

（個人的に簿記は嫌いなのでカンペ調になってます）

●簿記の基礎ルール

①経営活動によって生じる金の動きは資産・負債・純資産・収益・費用の5要素に分類される。

②複式簿記の「借方」には資産と費用、「貸方」には負債と純資産と収益が入る。逆に各要素が減少した場合は逆サイドに入る。（例：資産の減少は貸方）

③期中の取引（日々の業務・取引で発生する金の流れ）は「仕訳帳」に記録した後、「総勘定元帳」に転記します。

（仕訳帳がメモ書きで総勘定元帳がガチノートです。）

●決算手続

決算（企業の利益を確定させる）手続の流れは、

I：決算整理前残高試算表の作成

→勘定項目ごとに借方、貸方の合計金額を集計（合計試算表）

→勘定項目ごとに借方、貸方の差額残高を集計（残高試算表）

これらを組み合わせて合計残高試算表を作ります。

II：決算整理仕訳

→期中で省略した仕訳、数字の確定が仕組み上できなかった仕訳を行います。

・経過勘定の処理（主要仕訳一覧参照）

・棚卸資産（売れ残りと今期仕入商品）の処理

棚卸資産の処理は売上原価を算出するという事です。

売上原価は前期の売れ残り＋当期の仕入高−期末の売れ残りで算出します。

期末の売れ残り（期末商品棚卸残高）は「数量」と「単価」の2つの要素から算出します。数量は帳簿上の数量と実際の数量の2つがあります。（ズレがあります。）

単価は複数の商品が異なる単価設定をされているので、いくつかの算定方法があります。先入先出法（仕入れた順に売れたと考え、売れ残りから平均単価を出す）、移動平均法（仕入れる度に、在庫全体の平均単価を出す）、総平均法（期首棚卸残高も含めて平均を出す）の3つがあります。

・貸倒引当金の設定

来期の貸倒額を見積もって費用計上します。計上する際は当期の貸倒引当金に不足分を積み立てます。積み立てには差額補充法（見積額の不足分を繰り入れる）と、洗替法（一度ゼロにして見積額を積み立てる）があります。

・有価証券の評価替え（主要仕訳一覧参照）

・固定資産の減価償却

定額法：（取得原価−残存価額）÷耐用年数

定率法：（取得原価−減価償却累計額）×償却率

で算出します。

・負債性引当金（退職引当金など）の設定

・現金化不足の処理

III：整理後残高試算表の作成（IIを修正記入し精算表を作成）

IV：帳簿の締め切り（5要素の確定）

V：財務諸表の作成（貸借対照表と損益計算書）

という流れになります。

●主要仕訳一覧

・現金仕入

仕入（費用）XXX　現金（資産）XXX

・現金売上

現金（資産）XXX　売上（収益）XXX

・掛仕入

仕入（費用）XXX　買掛金（負債）XXX

買掛金（負債）XXX　現金（資産）XXX

・掛売上

売掛金（資産）XXX　売上（収益）XXX

現金（資産）XXX　売掛金（資産）XXX

・返品

仕入（費用）XXX　買掛金（負債）XXX

買掛金（負債）XXX　仕入（資産）XXX

・値引

買掛金（負債）XXX　仕入（費用）XXX

売上（収益）XXX　売掛金（資産）XXX

・約束手形

受取手形（資産）XXX　売上（収入）XXX

仕入（費用）XXX　支払手形（負債）XXX

※一部を手形とした場合は受取手形なら残額を売掛金、支払手形なら残額を買掛金に仕訳します。

・有価証券（売買目的）

売買目的有価証券（資産↑）XXX　現金（資産↓）XXX

現金（資産↑）XXX　売買目的有価証券（資産↓）XXX

※売買で生じた差額は貸方に売却益（収益）or　借方に売却損（費用）で仕訳します。

・社債

現金（資産）XXX　社債（負債）XXX

※社債の額面金額と等しい価額で発行される「平価発行」と割引して発行される「割引発行」がありますが、割引発行の場合は社債利息（費用）XXX　社債（負債）XXXで償還年数で割った額を毎年調整します。

・社債利息

社債利息（費用）XXX　当座預金（資産）XXX

※満期時の仕訳

社債（負債）XXX　　　当座預金（資産）XXX

社債利息（費用）XXX

・株式発行

当座預金（資産）XXX　資本金（純資産）XXX

　　　　　　　　　　　資本準備金（純資産）XXX

※資本準備金とは株式発行金額から資本金に組み入れなかった剰余金です。

剰余金（資本準備金）は「発行金額から50%を超えない金額」というルールがあります。資本剰余金とその他剰余金を株主に配当する場合、配当合計金額の10%を資本準備金または利益準備金として積み立てなければならないルールもあります。

（ただし、資本準備金または利益準備金の累計金額が資本金の25%以上であれば積み立ての必要はありません。）

・前払費用（経過勘定）（例：支払保険料）

支払保険料（費用）XXX　当座預金（資産）XXX

※保険料支払時期と決算日がずれている場合日割計算の上、前払保険料を算出します。

前払保険料（資産）XXX　支払保険料（費用）XXX

・未収収益（経過勘定）（例：受取利息）

未収利息（資産）XXX　受取利息（収益）XXX

・前受収益（経過勘定）（例：受取利息）

当座預金（資産）XXX　受取利息（収益）XXX

※利息受取時期と決算日がずれている場合日割計算の上、前受収益を算出します。

受取利息（収益）XXX　前受利息（負債）XXX

・未払費用（経過勘定）（例：支払利息）

支払利息（費用）XXX　未払利息（負債）XXX 

★未払は負債、前払は資産

・繰越商品（棚卸残高）

仕入（費用）XXX　（期首）繰越商品（資産）XXX

（期末）繰越商品（資産）XXX　仕入（費用）XXX

・差額補充法

貸倒引当金繰入額（費用↑）XXX　貸倒引当金（費用↓）XXX

・洗替法

貸倒引当金（資産）XXX　貸倒引当金戻入益（収益）XXX

貸倒引当金繰入額（費用↑）XXX　貸倒引当金（費用↓）

・貸倒損失

貸倒引当金（資産↑）XXX　売掛金（資産↓）XXX

貸倒損失（費用）XXX

・有価証券の評価替え

有価証券評価損（費用）XXX　有価証券（資産）XXX

有価証券（資産）XXX　有価証券評価益（収益）XXX

・減価償却費（直接法）

減価償却費（費用）XXX　資産（資産）XXX

・減価償却費（間接法）

減価償却費（費用↑）XXX　減価償却累計額（費用↓）XXX

●企業会計原則

・真実性の原則
企業会計は、企業の財政状態及び経営成績に関して、真実な報告を提供するものでなければならない。
・正規の簿記の原則
　企業会計は、すべての取引につき、正規の簿記の原則に従って、正確な会計帳簿を作成しなければならない。
・資本利益区別の原則
資本取引と損益取引とを明瞭に区別し、特に資本剰余金と利益剰余金とを混同してはならない。
・明瞭性の原則
企業会計は、財務諸表によって、利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない。
・継続性の原則
企業会計は、その処理の原則及び手続を毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してはならない。
・保守主義の原則
企業の財政に不利な影響を及ぼす可能性がある場合には、これに備えて適当に健全な会計処理をしなければならない。
・単一性の原則
株主総会提出のため、信用目的のため、租税目的のため等種々の目的のために異なる形式の財務諸表を作成する必要がある場合、それらの内容は、信頼しうる会計記録に基づいて作成されたものであって、政策の考慮のために事実の真実な表示をゆがめてはならない。